最近、東京の数人から偶然にもご自分達の人脈でNPOや新規会社を組織し、社会貢献を目指していることを聞いた。その動機の一つとして異業種間のお付き合いから、情報の入手や自己開発の機会を得ること。
翻ってロータリークラブの現状は、私の知る限りでは異業種の集団であるのにその機会を意図的に活用していない。一業種一人の入会資格制度（現在は規制がゆるくなってきたが）で職業を通じた奉仕活動は、会員の倫理観の確立とお互いの異業種の内容を知ることから始めなければならないのでは？この基本なくして職業奉仕は形骸化する。しかしこれは苦しい選択である。なぜなら現在の経営環境の改善が見られない中で、倫理観を前面におしたてて各企業の景気回復を待つだけの猶予と会員の共感を得られるか？
先進国の社会奉仕は、発展途上国のそれと比べ内容は同一ではない。物質の充足ではなく、内面の問題に手を差し伸べる。専門的となりロータリアンの手に負えるか疑問であるが、予防するプログラムの構築は可能であろう。多くの団塊の世代がリタイアーしている。地域社会活動へ参加する社会奉仕プログラムを提案し、一緒に活動することも大事ではないか。しかし、発展途上国の社会奉仕活動のような人の命を守る極限のプログラムではないので、どの程度評価を得ることができるだろうか？
国際奉仕活動は青少年の人たちのほうが、海外と違和感なく対応できる。それはロータリアンのおじさんたちと比べ、語学力とインターネットを通じた海外との交流がスムーズだと言うことである。国際奉仕に対する理解はクラブにより格差はあるが、2〜3割程度（アンケート結果）しかない。国内は外需を支える内需産業を含め外需依存度が高く、また各ロータリアンの企業はその関連にあることが多いはずである。海外を無視できない日本にとって、民間外交としても国際奉仕の必要性は余りあるのだが？
ロータリーの活動内容が適切に広報され、地域が関心を持ち、会員のメリットが明確で、人的資質が高く、尊敬される会員が多ければ、会員拡大はおのずと開かれる。会員拡大の目標人数の設定も大事だが、「どのようなロータリークラブであれば、新入会員が門をたたくか？」会員間による戦略協議も必要であろう。
5年後の日本のロータリーの最悪のシナリオは、現在の不況が継続し退会者が続出し、次世代の入会候補者たちはそれぞれの価値観のもとでNPO等を作り、その奉仕活動を展開することで新規入会者が激減、人数と資金力において国際ロータリーのなかで地盤沈下をする。先輩たちが培ってきたロータリーのステータスや良いイメージだけで、将来のロータリーの繁栄を確保することは困難である。
もし中国政府が国際戦略として第3世界のアフリカなどの救済や、アメリカとの互恵関係強化などを理由にロータリークラブ設立を認可すれば、燎原の火のごとく中国国内にクラブが発生し、日本に変わって人数・寄付金額ともに台頭してくる。国際ロータリーは中国のロータリアンの急激な人数拡大に、ひとまず会員拡大の旗を降ろし、日本は取り残される。
3年間WCS活動に集中し様々な事柄を教わり、日本のロータリーの行く末を案じる一人として、このブログを読んだ人からのご意見をお待ちしております。
